家時間の充実重視、４割超が「増えた」

―アットＨ、コロナ禍の需要変化を調査

　アットホームは全国の加盟店に、コロナ禍による消費者ニーズの変化について調査した。「郊外へ住み替え」「戸建て希望」「持ち家に住み替え」「おうち時間の充実重視」の４傾向について、コロナ前からの変化を感じているか聞いたところ、４傾向とも「変わらない」が最多で過半を占めた。「増えた」が最も多かったのは「おうち時間の充実重視」で41・４％、次いで「郊外へ住み替え」が26・０％となった。

　調査は四半期ごとに加盟店に聞く不動産仲介業の景況感調査に併せて、21年12月に実施。有効回答数は１９８０店。新型コロナの拡大以降、強まったとされる住まいに関する消費者ニーズの４傾向について、コロナ前からの変化を感じているかを「増えた」「変わらない」「減った」の３択で回答を募った。「おうち時間の充実重視」は、首都圏で半数近くの49・０％が「増えた」と回答する一方、近畿圏とその他エリアでは32・５％、31・４％と３割超にとどまり、６割以上が「変わらない」と答えた。通勤時間の長い首都圏ではテレワークが普及し、住まいの快適さを重視する傾向が強まった。「郊外へ住み替え」希望が「増えた」と回答したのは最多の首都圏でも35・６％にとどまった。

　単身者の住み替え動向について「入居が増えた」「退去が増えた」「変わらない」「入居が減った」「退去が減った」「わからない」の６択で聞いたところ、東京23区では「入居が減った」が48・６％と最多で、次いで「退去が増えた」が34・８％だった。加盟店からは「テレワークやオンライン授業が定着し都内で小さな部屋に住むより、郊外の広い部屋に引っ越す人が増えている」「単身でも２部屋以上の物件を求める傾向が強くなった」などのコメントが挙がっている。