不動産相場を把握すべきなのはなぜ？不動産の成約価格を調べるには？などをまとめました
カテゴリー： 相場について
目次
不動産相場情報に関するよくある質問
どうして不動産の価格相場を把握したほうがいいのですか？
不動産の価格相場を調べるための公的な情報はありますか？
実際に取引された不動産の成約価格を調べるには、どうしたらよいですか？
インターネットで相場を調べれば、査定をしなくても十分なのではないでしょうか？
不動産相場情報に関するお客様の声
どうして不動産の価格相場を把握したほうがいいのですか？
不動産会社に売却査定を依頼したとき、提示された査定価格が妥当なものなのか、相場を知っておくとある程度判断ができるでしょう。
査定価格について疑問点がある場合も、事前に調べた相場感と比較すると、より納得のいく査定につながります。
市区町村ごとの販売中物件、入居者募集中物件、売却相場、家賃相場をご覧いただけます。
不動産の売買賃貸をご検討する際の目安としてご利用ください。
不動産の価格相場を調べるための公的な情報はありますか？
不動産の価格相場の参考になる公的価格には、公示地価・基準地価・路線価があります。
それぞれの使用用途は、以下のようになります。
- ①公示地価（公示価格）
公共事業用地の取得価格算定の基準。一般の土地取引価格に対する指標となること。 - ②基準地価
地価公示と調査時点及び対象区域において、相互に補完関係にある。 - ③路線価（相続税路線価）
相続税や贈与税を算出する際に用いられる評価額。
これらの公的価格を大まかな土地価格の目安として利用することもできます。
この場合は「路線価」を使うことが多いです。「公示地価」や「基準地価」は土地の取引価格がもとになっていますから、そのまま土地価格の目安になります。しかし、全国で2万数千か所と調査地点が限られており、ご自宅やご所有の土地が必ずしも調査地点であるとは限りません。
路線価は道路に付され全国の標準宅地数約34万地点が対象なので、土地の前面道路の最新の路線価を調べれば計算ができるのです。路線価は公示価格に対し80％程度の価格水準に設定されているので、0.8で割り戻すことで公示価格の水準（路線価÷0.8）に修正し、ご所有の土地価格の目安とすることができます。
詳しくは、こちらをご確認ください。
路線価とその他の公的価格（公示地価等）との違い(公表時期屋算出方法など)
実際に取引された不動産の成約価格を調べるには、どうしたらよいですか？
実際の不動産取引で売買された際の価格である「実勢価格」については、国土交通省サイトなどで公開されています。
・実勢価格の調べ方
実際の不動産取引で売買された際の価格のことです。国土交通省の「土地総合情報システム」のなかの「不動産取引価格情報検索」で、不動産の取引価格情報が公開されています。時期、種類、地域を選んでいくだけで、土地や建物の取引総額や坪単価、築年数や構造などが一覧となって表示されます。
参考）
詳しくは、こちらをご確認ください。
ブルちゃんの暮らしの豆知識 ＜vol.153＞ 【相場がチェックできる土地総合情報システム☆】
インターネットで相場を調べれば、査定をしなくても十分なのではないでしょうか？
手軽に査定ができる査定シミュレーションは、売却時の参考としてうまく活用するにとどめ、不動産の適切な査定価格を把握したい場合は、不動産会社に査定依頼をしましょう。
不動産会社の査定では、物件の間取り、築年数、構造、方位、交通の便や周辺環境などに加え、近隣の売り出し価格と取引価格なども踏まえて調査をし、査定価格を算出します。
また、販売活動やスケジュール管理、各種手続きなど不動産会社のサポート内容は様々です。
不動産売却をご検討の際は、ぜひ東急リバブルにご相談ください。
詳しくは、こちらをご確認ください。
マンション査定シミュレーションと不動産会社の査定の違い
不動産売却の際の不動産会社のサポートについて
