再生可能エネルギーとは？従来の燃料との違いや利用するメリット、課題も解説

現在、日本でおもに利用しているエネルギーは、石油や石炭などの化石資源です。昨今では、世界規模で環境意識への高まりがみられており、再生可能エネルギーへの注目が集まっています。

しかし、再生可能エネルギーとは一体どんなエネルギーなのでしょうか？今回は再生可能エネルギーについての解説や、従来の燃料との違い、利用するメリットと課題などを解説していきます。

再生可能エネルギーは太陽光や風力など永続的に利用できる

日本のおもなエネルギー供給源は、石油や石炭などの化石燃料が8割を占めています。これらの資源は限りがあるだけでなく、排出される温室効果ガスが地球温暖化の原因ともいわれています。

再生可能エネルギーは太陽光や風力、地熱などといった自然界に存在するエネルギーのことで、化石燃料に頼らず永続的に利用することのできるエネルギー供給源のことを指します。

従来の化石燃料との違い

石油や石炭、天然ガスなどの化石燃料は限りある資源で、また、採取できる国や地域も限定されています。特に、日本のエネルギー自給率は減少しており、現在では10%以下とほとんどのエネルギー源を輸入に頼っています。

再生可能エネルギーは温室効果ガスを排出しないため、地球環境を守るためにも注目されていますが、それだけでなくエネルギー自給率を高めるためにも有効な手段とされています。

再生可能エネルギーを一覧で紹介

エネルギー供給源として使用することのできる再生可能エネルギーには、一体どんなものがあるのでしょうか？代表的な再生可能エネルギーを紹介します。

太陽光発電：太陽光を半導体素子のパネルに当てて発電する方法です。太陽光がエネルギー源になるので、日光の当たる場所であればどこでも発電できます。一般家庭の屋根に太陽光パネルが設置されることも増えており、もっとも普及している再生可能エネルギーといえるでしょう。

水力発電：水が高いところから落下することで生まれるエネルギーを利用する、高低差の力による発電方法です。大規模なダムで利用されることが多いですが、上下水道や農工業用水のような小さな川でも使える「マイクロ水力発電 」も一部で導入され始めています。

風力発電：風の力で風車を回す発電方法です。陸上・海上のどちらでも利用できます。

地熱発電：地下から汲み上げた蒸気や熱水を利用する発電方法です。日本には火山が多く豊富な資源があるため、地熱エネルギーの利用は戦後早くから注目されていました。

バイオマス発電：バイオマスとは動植物から生まれた生物資源の総称で、一般的に化石燃料を除いてバイオマスと呼んでいます。これらの資源を直接燃焼、あるいはガス化して燃焼する発電方法です。

そのほかにも廃材や一般廃棄物などを焼却する際のエネルギーを利用する発電も、バイオマス発電に含まれます。廃棄物の再利用を行うため、環境への負担が少なく注目が高まっている発電方法のひとつです。

再生可能エネルギーの利用メリット

化石燃料ではなく、再生可能エネルギーを利用するとどんなメリットがあるのでしょうか？再生可能エネルギーの利用メリットについてみていきましょう。

CO2排出量が少なく環境に優しい

再生可能エネルギーを利用するメリットの一つに、CO2(温室効果ガス）の排出量が少なく環境に優しいという点があります。

化石燃料は燃やすことによって温室効果ガスが発生しますが、再生可能エネルギーは温室効果ガスをほとんど排出しません。

バイオマス発電は燃料を燃焼させることでエネルギーを発生させますが、光合成によりCO2を吸収して成長する資源を燃料としています。

そのため、温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させるカーボンニュートラル という考え方に基づき、温室効果ガスの増加には影響を与えないと考えられています。

資源が入手しやすく枯渇する恐れがない

再生可能エネルギーでの発電は、自然界に存在するエネルギーを利用しています。太陽光や風力などはどこでも入手することができるうえ、繰り返し利用することができ埋蔵量に限りはありません。

化石燃料のように枯渇する恐れもないため、安心して利用することができます。

国内でエネルギーを自給できる

どこでもエネルギーを入手することができるということは、輸入に頼らなくてもコストをかけずにエネルギー源を安定して入手できます。

前述のように日本は現在、化石燃料の大半を輸入に頼っていますが、再生可能エネルギーはエネルギー自給率を上げるためにも期待されています。

再生可能エネルギーの課題

再生可能エネルギーの利用にはさまざまなメリットがある一方で、課題も残されています。再生可能エネルギーが持つ課題をみていきましょう。

天候や環境の影響を受けやすく安定しない

再生可能エネルギーで得られるエネルギーは、自然や天候、立地などによる環境に左右されます。そのため、電力需要に応じて発電量を増減するコントロールがしづらく、発電量が安定しにくいといった課題があります。

設備の導入にお金がかかる

国内の再生可能エネルギー市場はまだまだ小さく関連ビジネスが育っていないため、さまざまなコストが高くなるのも普及が広まらない原因のひとつとなっています。設備そのものも大規模になってしまうため、設備導入が高額な場合もあります。

発電効率を上げるなど、技術は年々向上してはいるものの、より普及させるには高いコストが課題となっており、さらなる技術の進歩が必要とされています。

日本の再生可能エネルギーの利用状況

日本での再生可能エネルギーの利用状況は、どうなっているのでしょうか？

日本では前述したとおり、化石燃料の利用が8割を占めており、再生可能エネルギーの利用比率は2019年で18％と、諸外国と比べて低い水準です。

2012年に固定価格買取制度(FIT制度)が導入され、再生可能エネルギーの普及は広がりつつあります。

FIT制度とは、再生可能エネルギーを普及させるために始まった制度で、再生可能エネルギーで発電した電力を国が定めた価格で買い取ることを電気会社に義務付けた制度のことです。

しかし、FIT制度を導入することで新たな課題も出てきました。消費者の需要や競争により価格が決まる市場から切り離された制度であるため、発電事業者が需要と供給のバランスを考える必要がなかったのです。今後はバランスを考えた発電を行えるようにする必要があります。

そこで、2022年度から新たに「FIP」制度が始まりますFIT制度とは異なり、さまざまな条件を考慮してプレミアム額をプラスした価格で取引されます。

FIT制度で電力を購入するお金は「再エネ発電賦課金」としてすべての電気利用者から徴収されていましたが、この制度を導入することで入札による競争によってコストが低減され、電気消費者の負担を抑制できることが期待されています。

環境に優しいだけではない再生可能エネルギー

日本の現状では、エネルギー供給源の8割以上を化石燃料でまかなっています。限りある化石燃料ではなく、太陽光や水力などの再生可能エネルギーを取り入れることによって、持続可能な社会を実現できるでしょう。

また、化石燃料の大半を輸入に頼っている日本にとっては、エネルギー源を安定して入手しエネルギー自給率を上げることができる点も期待されています。

再生可能エネルギーの利用拡大のため、FIT制度やFIP制度などのさまざまな政策も取られています。

まだ普及しているとは言い難い再生可能エネルギーですが、政府や企業だけでなく、消費者一人ひとりが興味を持って取り入れることでより普及していくでしょう。

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