二世帯住宅のメリットは間取りの種類で変わる！費用を抑える5つのポイントも解説

かつては両親との同居が当たり前とされた時代もありましたが、現在では適度な距離感のある暮らし方が求められる傾向にあります。

そういったニーズに応えながら、高齢化社会や共働きの増加にも対応できるのが二世帯住宅です。

本記事では、二世帯住宅における間取りの種類や、メリット・デメリットなどを解説します。

二世帯住宅の費用を抑えるポイントについてもお伝えするので、二世帯住宅を検討している方はご一読ください。

二世帯住宅は子世帯と親世帯がともに暮らすことを目的とした住宅

二世帯住宅とは、子世帯と親世帯がともに暮らすことを目的とした住宅です。二世帯が同じ屋根の下で暮らすことを前提としていますが、間取りはさまざまで、別居に近いタイプも存在します。

二世帯住宅のメリットは、親世帯・子世帯の双方にあります。親世帯としては、突然の病気など、万が一のときに子と連携しやすいのが一番のメリットといえるでしょう。

また、若い世代がいることで、防犯面や家の維持管理という面も安心です。

子世帯としては、子供がいる家庭の場合、親に子育ての手伝いをしてもらえることが大きなメリットです。

また、家事も分担できるため、共働きなら特に恩恵を感じるかもしれません。

一方で、共有する場所が多いほど気を遣うことが増え、プライバシーが守られにくくなるのも事実です。

また、親世帯と子世帯とでライフスタイルが大きく異なっていると、騒音などがストレスのもとになる可能性もあります。

間取りの種類によって異なる二世帯住宅のメリット・デメリット

二世帯住宅の間取りは大きく3つの種類に分けられ、ライフスタイルによって適するタイプも異なります。各タイプのメリット・デメリットを解説します。

完全同居型二世帯住宅

完全同居型二世帯住宅とは、設備をすべて二世帯で共有する形態です。キッチン・浴室・リビング・玄関といった設備は、住宅内に1つしかありません。

完全同居型二世帯住宅は、各設備を2つ作るよりも建築費用が抑えられる点がメリットです。共有する部分が多いため、二世帯間の交流がしやすいのも特長です。

一方で、それぞれの世帯のプライバシーが守られにくいのがデメリットです。水道や電気も共有するため、水道光熱費の使用割合も把握できません。そのため、事前の話し合いが重要です。

完全分離型二世帯住宅

完全分離型二世帯住宅とは、キッチン・浴室・リビング・玄関といった設備を、世帯ごとで別々に作る形態です。建物の上下で分離する上下分離型と、左右で分離する左右分離型があります。

お互いのプライバシーを守りつつ、距離が近いため有事の際の安心感があるのがメリットです。

また、帰宅時間が遅い・在宅ワークをしているなど、二世帯間で生活リズムが異なる場合でも気を遣わなくて済みます。

一方で、世帯ごとにキッチンなどの設備を作るため、3タイプのなかではもっとも建築費用がかかるうえ、より多くの建築面積が必要です。面積が狭いにも関わらず無理に完全分離型にすると、居住スペースが狭くなります。

また、意識的にコミュニケーションをとらないと、交流の機会が減ってしまいがちなのも欠点といえます。

部分共用型二世帯住宅

部分共有型二世帯住宅とは、共有可能な設備のうち、一部の設備を共有する形態です。例えば、「玄関は共有してもトイレや浴室は別」などのスタイルが考えられます。

完全分離型よりは費用が抑えられるのがメリットです。また、プライバシーもある程度守られるため、一定の距離感を保ちやすいのも特長です。

一方で、完全分離型ほどプライバシーが守られないことや、水道光熱費の使用割合を把握できない点がデメリットです。

二世帯住宅の費用を抑える5つのポイント

二世帯住宅は一般住宅よりも広く、設備を複数作ることが多いため、建築費用も高額になりやすいです。二世帯住宅を建てる際にできるだけ費用を抑えるポイントを、5つ紹介します。

室内で行き来できる間取りにする

二世帯住宅は、室内を行き来できる間取りにするか否かにより、建築基準法での扱いが大きく変わります。この点をうまく活用すれば、費用を節約できるでしょう。

室内を行き来できる建物の場合、建築基準法では「一戸建て」として扱われます。

しかし、室内を行き来できない場合は、見た目がいくら一戸建てのようでも「長屋建て」または「共同住宅」の扱いになります。

特に共同住宅は、一戸建てと比べて防火上の規制が増える ため、建築費用がかさむ原因になりかねません。

完全分離型二世帯住宅の場合でも、室内を行き来できる間取りにしておくことで建築費用を節約することが可能です。

共有スペースを増やす

二世帯住宅では、個別のスペースが増えるほど建築費用がかさみます。

生活スタイルや使用頻度などによって、どこを共有して、どこを分離するかをよく考えましょう。

例えば、使用頻度が少ない客間や掃除が大変な浴室などは、一般的に共有してもストレスが少ないとされる場所です。

水まわり設備の位置を工夫する

排水管を通す距離をできるだけ短くすることで、建築費の節約になります。

例えば、1階と2階の水まわりの位置が同じ場合、2階の床下に排水管を通さなくて良いため、費用を抑えることが可能です。2階床下に排水管がない設計は、水まわりの騒音防止にもつながります。

また、排水施設までの距離が長いほど、水回りのトラブルも増えます。距離を短くするには、水まわりの設備をできるだけ道路側に設置するのも方法の一つです。

メンテナンスコストを減らすという意味でも、排水管を短くするように工夫してください。

資材や設備のグレードを見直す

新築の際は、資材や設備を必要以上にハイグレードにしがちです。

しかし、建築費用を節約するためには、グレードを多少抑える必要があります。

もちろん人によっては、こだわりたい部分もあるでしょう。すべてのグレードを落とすのではなく、一部を見直すだけでも、節約につながります。

補助金制度を活用する

現在は、さまざまな補助金制度が設けられています。「地域型住宅グリーン化事業」は、長期優良住宅や省エネ住宅に対して、一戸あたり最大140万円の補助金が支給される制度です。

二世帯住宅（ 三世代同居住宅）の場合は、さらに補助金が加算されることもあるため、二世帯住宅を新築するのであればぜひ申請したい補助金といえます。

ただし、完全分離型の場合は適用外となる可能性もあります。適用されるには以下の条件があるため、事前によく確認しましょう。

• 主要構造部が木造であること
• 国土交通省の認定を受けた中小工務店の施工であること

快適に暮らせる間取りと費用のバランスがとれた二世帯住宅を目指そう

完全に同居する場合とは異なり、二世帯住宅は間取りを工夫することで、親世帯と子世帯双方のプライバシーを確保しながら安心して生活することが可能です。

二世帯住宅は、有事の際に助け合える、子育てや家事を手伝ってもらえるなど、親世帯、子世帯の双方にメリットがある住宅です。社会の高齢化が進むなかで、さらに需要が高まるでしょう。

家族全員が快適に暮らせる二世帯住宅になるように、費用面も含めてよく話し合っていきましょう。

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