在宅介護サービスの種類って？在宅介護のメリットやデメリットも解説

介護が必要なものの、要介護者が家を離れ難く、施設も利用したくないという場合、在宅介護を検討する必要があります。

在宅介護を行うにあたっては、在宅介護のメリットやデメリット、利用できる在宅介護サービスの種類などを事前に把握しておくと、対応がスムーズに運ぶ可能性が高まります。

また、在宅介護サービスを利用するための手続きもきちんと知っておかなくてはなりません。

本記事では、在宅介護のメリットおよびデメリット、在宅介護サービスの種類、在宅介護サービスを利用する際の流れを説明します。

在宅介護とは？

在宅介護とは文字どおり、「在宅で介護を受ける（もしくは行う）」ことです。介護を受けるにあたって、施設に入ることを嫌がる高齢者の方も多くいらっしゃいますが、在宅でのケアは受け入れられやすい傾向があります。

介護を行う家族の方が目の届きやすい自宅での介護を望む場合もあり、いずれのケースでも在宅介護の基本的な情報を事前に把握しておく必要があります。

在宅介護サービスの種類

在宅介護サービスには、以下のようにさまざまな種類があります。

• 訪問型サービス
• 通所型サービス
• 宿泊型サービス
• 訪問、通所、宿泊の融合型サービス
• 住宅環境を整えるサービス
• 介護保険を使わない自費サービス

訪問型サービス

訪問型サービスは、専門家が自宅に来てさまざまなサービスを提供してくれます。訪問型サービスで利用できるサービスは、以下のとおりです。

訪問介護（ホームヘルプサービス）	ホームヘルパーが日常的な家事や入浴、排泄などのサポートを行う。
訪問看護	看護師が自宅を訪問し、担当医の指示にもとづいて、医療的な処置や健康チェックなどを行う。
訪問入浴介護	看護師や介護士3人が自宅を訪問し、入浴の手伝いを行う。
訪問リハビリテーション	理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などが自宅を訪問し、離床促進、起き上がり、歩行の訓練などのリハビリを支援する。
居宅療養管理指導	医師、歯科医師、栄養士、薬剤師などが自宅を訪問し、医療的な栄養管理および栄養指導を行う。
夜間対応型訪問介護	夜間の決まった時間に、ヘルパーが定期巡回を行う。
定期巡回、随時対応型訪問介護看護	訪問介護と訪問看護が連携して、24時間体制で定期的に巡回を行う。

訪問介護と夜間対応型訪問介護、定期巡回、随時対応型訪問介護看護は要介護1～5の方が利用でき、それ以外のサービスは要支援1～要介護5の方が利用可能です。

なお、訪問介護は要支援1および要支援2の方でも、「介護予防訪問介護」という形であれば利用できます。

通所型サービス

通所型サービスは、利用者が施設に通うことで介護を受けられるサービスで、利用できるサービスには以下のようなものがあります。

通所介護（デイサービス）	デイサービスセンターなどの施設に日帰りで通って、生活介護やレクリエーションなどのサービスを受ける。
通所リハビリテーション（デイケア）	主治医が決めた介護老人保健施設などの施設に日帰りで通い、リハビリテーションを受ける。
認知症対応型通所介護	認知症の方に限定したデイサービスで、認知症の特性に配慮したケアが受けられる。
療養通所介護	医師と介護の連携が必要な方向けのサービスで、通所介護の施設で日常生活上の支援や生活機能向上のための機能訓練などを受けられる。

通所介護と療養通所介護は要介護1～5の方が利用でき、通所リハビリテーションと認知症対応型通所介護は要支援1～要介護5の方が利用可能です。

ただし、通所介護は地域によっては、要支援1および要支援2の方でも利用できる場合があります。

宿泊型サービス

宿泊型サービスは、在宅介護者が一時的に施設に入所して施設入所者と同様の介護を受けるサービスで、短期入所生活介護（ショートステイ）と短期入所療養介護（医療型ショートステイ）があります。

短期入所生活介護	ショートステイとも呼ばれ、介護老人保健施設や特別養護老人ホームに短期間入所して、食事、入浴、排泄の介護や生活機能の維持、向上のための支援を受ける。
短期入所療養介護	医療型ショートステイとも呼ばれ、介護老人保健施設や療養病床を持つ病院などの医療機関に短期間入所して、医療的な管理や必要な介護を受ける。

どちらも、要支援1～要介護5の方が利用可能です。

訪問、通所、宿泊の融合型サービス

訪問、通所、宿泊の融合型サービスは、その名のとおりそれぞれの要素を融合した介護サービスで、小規模多機能型居宅介護と看護小規模多機能型居宅介護（複合型サービス）があります。

小規模多機能型居宅介護	1つの施設でデイサービスを中心に、訪問介護やショートステイのサービスを受けられる。利用者のニーズに合わせてサービスの内容を柔軟に組み合わせることが可能。 このサービスを利用中は、訪問リハビリテーション、居宅療養管理指導、福祉用具以外のサービスは利用できない。
看護小規模多機能型居宅介護	小規模多機能型居宅介護に訪問看護を組み合わせたサービスで、医療と介護のニーズが高い方を主な対象とする。 このサービスを利用中は、訪問リハビリテーション、居宅療養管理指導、福祉用具以外のサービスは利用できない。

小規模多機能型居宅介護は要支援1～要介護5の方が利用でき、看護小規模多機能型居宅介護は要介護1～5の方が利用可能です。

住宅環境を整えるサービス

住宅環境を整えるサービスは、要介護者と要支援者の日常生活での自立を助けるためのサービスで、介護ベッドなどの福祉用具レンタルと介護リフォームによる住宅改修費の支給があります。

福祉用具レンタル	要介護者や要支援者の日常生活をサポートするため、あるいは介護者の負担を軽減するための福祉用具を、介護保険が適用された価格でレンタルまたは購入できる。
住宅改修費の支給	自宅で安全に暮らすための住宅改修の工事費用のうち、7割～9割が介護保険で支給される。ただし、支給金額の上限は20万円で可能な工事の種類は決まっており、工事前に申請が必要。

両方とも要支援1～要介護5の方が利用可能ですが、福祉用具レンタルは商品によっては介護度が高い方しか対象とならないケースもあるため、事前に確認しておきましょう。

介護保険を使わない自費サービス

ここまで紹介してきたサービスは、すべて介護保険によるサービスですが、介護保険を使わずに自費で受けられるサービスもあります。例えば、介護予防、日常生活支援総合事業と介護保険外サービスなどです。

介護予防、日常生活支援総合事業は各市区町村で実施されている介護予防事業で、訪問型と通所型の2種類のサービスがあります。介護保険外サービスでは上述した総合事業とは別に、「おむつの支給、補助」や「散歩の付き添い」といった独自のサービスが行われています。

介護予防、日常生活支援総合事業は要支援1および要支援2の方が利用可能で、介護保険外サービスはサービス内容によって利用できる方が異なるので、確認が必要です。

在宅介護のメリット

在宅介護のメリットとしては、主に以下が挙げられます。

• 要介護者が住み慣れた自宅で介護を受けられ安心できる
• 介護費用の軽減になる
• 必要なサービスを選択できて介護の自由度が高い

介護を受ける際には、「環境」も重要です。住み慣れた自宅で安心して介護を受けられることは、要介護者にとって、在宅介護の大きなメリットのひとつです。

また、施設に入らずに自宅で介護を行うことで、介護費用の軽減にも繋がります。

在宅介護ではさまざまなサービスを利用できます。必要なサービスのみ選択できるため、介護の自由度が高いこともポイントです。

在宅介護のデメリット

反対に在宅介護のデメリットとしては、主に以下が挙げられます。

• 家族や身内の負担が大きくなる
• 不測の事態に対応しにくい
• 家族で対応できることに限界がある

在宅介護では、家族や身内が介護の中心的な役割を担うケースが多くあります。心身ともに負担が大きくなり、介護によるプレッシャーやストレスから、介護する側が体調を崩してしまうリスクも考えられます。

また、介護のプロではない家族や身内では、要介護者の身に異変が起きるなど、不測の事態が起きたとき、適切に対処できないこともあります。

家族ではできることに限界がある点は、在宅介護のデメリットとして把握しておくべきでしょう。

在宅介護サービスを受ける流れ

在宅介護サービスを受けるためには、以下のような手続きを経る必要があります。

1. 要介護認定の申請
2. 認定調査、主治医による意見書の作成
3. 審査判定
4. 認定
5. 介護サービス計画書の作成
6. 介護サービス利用の開始

まずは要介護認定によって要介護度の確認を行い、その後で介護プランを立てる流れです。

認定結果が要支援認定の場合は介護予防サービス、要介護認定の場合は介護サービスを受けることが可能です。介護予防サービスの場合は、地域包括支援センターがケアプランを作成して申請します。

介護サービスの場合は介護支援専門員（ケアマネジャー）のいる、県知事の指定を受けた居宅介護支援事業者（ケアプラン作成事業者）がケアプランを作成して申請します。いずれの場合も、申請が通ればサービスを利用可能です。

在宅介護の不安を解消するために

在宅介護を行う場合、介護を行う立場にかかる負担としては、以下のようなものが挙げられます。

• 肉体的負担：要介護者の入浴、食事、場合によっては移動などの補助を行う必要がある
• 時間的負担：介護認定の段階によっては、要介護者に付きっきりにならなければならない
• 精神的負担：介護に対する使命や責任感によって、プレッシャーやストレスを感じる

介護する側が、こういった不安に押しつぶされないようにすることが重要です。在宅介護の負担や不安を解消する方法としては、以下のようなことが挙げられます。

• ケアプランを適切に立てる
• 介護施設の利用を検討する
• 介護休業給付金を利用する

ケアプランを適切に立案し、過不足なくサービスを受けられるよう整えましょう。サービスを過剰に利用していると感じるのであれば、場合によっては利用するサービスを減らすことも考えられます。

在宅介護が中心で介護施設をほとんど利用していない場合は、介護施設を利用すれば家族に時間的余裕が生まれて、プレッシャーからも解放されやすくなります。

また、施設やサービスの利用にあたって介護休業給付金を利用できれば、介護者の金銭的な負担や不安も軽減できるでしょう。

在宅介護を行うか介護施設を利用するかは慎重に判断しよう

在宅介護にはメリットもデメリットもあるため、どのような形で介護を行うべきかは、要介護者と介護者双方に関わる重要な問題です。在宅介護ではさまざまなサービスを受けることができるため、何が必要かをよく検討しましょう。

要介護者の気持ちを尊重することと、介護者が介護疲れに陥らないことの双方を意識して判断することが大切です。

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