地盤調査や地盤改良を解説！方法や費用を知っておこう

住宅新築時には、地盤調査を行う必要があります。

地盤調査の結果次第では地盤改良が必要となり、大きな費用がかかるケースも少なくありません。必要な調査ではあるものの、実際にどのような方法で調査が行われ、どのくらい費用がかかるのか気になる方も多いのではないでしょうか。

そこで、この記事では、地盤調査や地盤改良の方法や費用をわかりやすく解説します。事前に知っておくと住宅新築時に役立てられるため、ぜひ参考にしてください。

地盤調査とは

地盤調査とは、建物を建てる際に、その地盤がどのくらいの重さに耐えられるかを調べるものです。

具体的には、以下の項目を調査するのが一般的です。

• 建物を支える基礎的な力があるかどうかを調べる「強度」「支持力」
• 地盤が人工的に造られたのか、自然に形成されたのかを明らかにする「地盤構成」
• 地震への強さを調べる「土質」「土層」「地下水位」「液状化判定」など

これらの項目の調査結果を基にして、土地全体の質を調べることが目的です。例えば、軟弱な地盤であった場合には、建物の重さに耐えられずに建物が沈下したり、家が傾いたりといった危険性が考えられます。

こうした問題を回避するために、建物を建てる前に地盤調査を行い、問題があった場合には、必要に応じて地盤改良が必要となります。安心して住める住宅を建てるためにも、事前の地盤調査は必要不可欠なものといえます。

地盤調査の種類

地盤調査には、いくつかの種類があります。ここでは、一般的に行われている以下の3種類の調査方法を紹介します。

• スウェーデン式サウンディング試験
• ボーリング調査
• 表面波探査法

スウェーデン式サウンディング試験

スウェーデン式サウンディング試験は、スクリュー状になっている鉄の棒を地中に差し込み、一定の深さに達するまでに必要なおもりの重さと回転数から、地盤の強度を確認します。
一般的な一戸建て住宅などを建てる場合に、最も多く行われている調査方法です。

最もシンプルな方法であり作業自体も2時間程度で完了するため、コストも安く実施しやすいのが特徴です。

ボーリング調査

ボーリング調査は、地面に穴を開けて、鉄でできたサンプラーと呼ばれる筒状の部品を挿入し、その上からハンマーで何回打撃したかによって地盤の強度を調べる方法です。

支持層と呼ばれる深い場所まで地盤の状況を調査することが可能で、場所によっては数十ｍ掘るケースもあります。地盤の支持力や地質の構造、各地層の強度、地下水位なども詳しく調べられる一方、コストが高くなりやすいのが特徴といえるでしょう。

比較的規模の大きいビルやマンションなどで利用されるケースが多く、一戸建て住宅で利用されるケースはあまり多くありません。

表面波探査法

表面波探査法は、振動を発生させ、その振動波の伝わる速度から地盤の強度を測定する調査方法です。

実際に穴を掘らないため短時間で調査結果がわかり、ほかの方法よりも正確に地盤の硬度を調査することが可能です。

ただし、実際に掘るわけではないため地質を詳しく調べられず、測定器の設置方法、担当者の技量、地中の空洞や埋設物によって測定結果が左右されやすい傾向にあります。

調査コストはスウェーデン式サウンディング試験よりも高いのが一般的ですが、工事費用は比較的抑えられる場合があります。

地盤調査や地盤改良の費用

地盤調査を行った結果、地盤が軟弱だったと判明した場合には、地盤改良が必要です。どのくらいの費用がかかるのか、気になる方も多いのではないでしょうか。

ここでは、地盤調査の費用相場や地盤改良の種類、それぞれの費用を解説します。

地盤調査の費用

地盤調査費用としては、スウェーデン式サウンディング試験の場合は5万円前後、ボーリング調査の場合は15～70万円程度、表面波探査法の場合には10万円程度が一般的です。

通常、地盤調査は住宅会社を通じて行うケースが多く、住宅会社や依頼先の調査会社によって費用が変わります。

住宅新築時の建物予算内で見積もられており、調査の結果、地盤改良が必要な場合は別途費用が発生するケースが多いです。

地盤改良の種類とそれぞれの費用

地盤調査の結果、地盤が軟弱であった場合には地盤改良が必要です。地盤改良の方法としては、以下の3種類があげられます。

• 表層改良工法
• 柱状改良工法
• 鋼管杭工法

表層改良工法は、地面を掘ってセメント系の固化材を入れて地盤を固める方法です。費用相場としては、20～50万円程度がかかるのが一般的です。

比較的安価でできる方法ですが、地盤の弱い層が2ｍ以下の場合に行われる工法であり、地盤の弱い層が深い場合には、対応できない点には注意が必要です。

柱状改良工法は、コンクリートの柱を地面に打ち込むことで、地盤を強化する工法です。軟弱な地盤が2～8ｍほど続き、表層改良工法では対応できない場合に行われます。

費用相場としては、50～100万円程度かかるケースが多いでしょう。

鋼管杭工法は、鋼管を使用して地盤を補強する方法です。柱状改良工法と似た方法で行われますが、5～30ｍ程度まで地盤補強が可能であり、軟弱な層が深い場合にも対応できます。

狭小地でも工事が可能であり、工期も短くできるメリットがありますが、費用としては50～200万円程度と高くなるケースが多いです。

地盤調査を行うタイミング

地盤調査は、住宅などの建物を建てる前に行われます。基本的には住宅会社を通して調査会社に依頼するのが一般的です。

そのため、住宅会社と打ち合わせを行い、建物を配置する位置が決定したタイミングで地盤調査が行われるケースが多く見られます。

同じ敷地内であっても、建物を建てる場所が少し変わっただけで調査結果が異なり、地盤改良が必要になるケースも少なくありません。

そのため、地盤調査を行った後に建物の配置を変更する際には、改めて地盤調査を行う必要がある点を押さえておきましょう。

ハウスメーカーによって地盤調査の結果が異なる？

ハウスメーカーによって、地盤調査の結果が異なることがあります。また地盤調査や地盤改良費用が大きく異なることがありますが、それはなぜなのでしょうか。

ハウスメーカーによって地盤調査に対する判断が異なる理由と、注意すべきポイントを紹介します。

ハウスメーカーごとの判断基準がある

ハウスメーカーによって地盤調査の結果が異なることがありますが、基本的には地盤調査が間違っているということではありません。

まず地盤調査は実施する箇所によって数値が異なることがあり、ハウスメーカーによって実施した箇所が異なれば、結果も異なります。また建物の構造（重量）や配置によって必要になる地盤の強度が異なるため、ハウスメーカーごとに構造やプランが異なれば、その判断基準も違ってきます。

同じハウスメーカーで建築する場合でも、プランが変更になったら地盤調査をやり直すことがあるぐらいです。

基本的に、地盤調査はハウスメーカーによって判断基準が異なるものと心得ましょう。

見積もりの安さだけで選ぶのは危険

見積額が安いと、良心的なハウスメーカーと思うかもしれません。しかし安さだけで選ぶのは危険です。

地盤改良が必要なのにもかかわらず、地盤調査結果を見誤り地盤改良を怠ると、地盤沈下や建物のゆがみが生じる可能性もあります。

地盤改良にかかる費用は、建築する建物の構造や大きさ、配置によっても異なります。例えば木造に比べて、鉄骨造や鉄筋コンクリート造は地盤改良費が高くなる傾向がありますが、それは建物の重量が影響しています。

建てる建物の重量が重ければ重いほど、地盤にかかる負荷が大きくなるため地盤改良費が高額になるからです。

ハウスメーカーを選ぶ際は、地盤調査結果を正しく判断している会社を選ぶようにし、見積もりが安いことだけで選択せず、そのハウスメーカーの実績も含めて判断するようにしましょう。

地盤調査が無料のハウスメーカーもある

地盤調査自体は費用がかかるものですが、地盤調査を無料にしているハウスメーカーもあります。家を建てる際はいろいろな費用がかかりますが、その負担を少しでも減らすためのサービスです。

ハウスメーカーによっては、社内の有資格者が地盤調査をするケースもあります。社内で完結できるためコストカットできるほか、地盤調査から建築まで一貫したサービスを受けることができるのが魅力です。

地盤調査が無料になるのはうれしいサービスですが、そのことだけで判断せず、総合的に判断して信頼できるハウスメーカーを選ぶようにしましょう。

地盤調査費用の返金対応は難しい

地盤調査の費用についてはハウスメーカーによって扱いが異なるため、依頼する前にかかる費用や返金のルールは確認しておくようにしましょう。

地盤調査を無料としている場合でも、請負契約することが条件であるケースも存在します。契約に至らない場合、地盤調査費用を請求されることがあるので注意が必要です。

また地盤調査代ではなく申込金として費用を預かり、地盤調査にその費用を充てるケースもあります。本来不成立の場合には申込金は返還されるべきものですが、請負契約が成立しなかったときでも返金されないケースがあるようです。

地盤調査が有料なのか無料なのかだけでなく、契約に至らなかった際の対応も事前に確認しておきましょう。

・「ハウスメーカーの選び方」に関する記事はこちら ハウスメーカーのおすすめの選び方と注意点│工務店との違いは？

地盤調査の参考になるサービス

地盤調査を依頼すると費用がかかりますが、実は費用をかけなくても地盤の強度をある程度予測できる方法があります。

国土交通省が運営している「ハザードマップポータルサイト」を利用すれば、住所を入力するだけで簡単に災害リスクを調べることができます。

洪水・土砂災害・高潮・津波・道路防災情報・地形分類の6つの項目があり、土砂災害の危険性がある箇所や、地形を確認できます。

土砂災害の警戒区域は地盤が弱い傾向があるため、地盤改良が必要になる可能性が高くなります。また地形も参考になります。台地は地盤が強い傾向にありますが、河川に近いエリアは地盤が弱い恐れがあります。

このようなサイト以外にも、自治体ごとにハザードマップを用意していることがあります。ホームページで確認できるほか、役所の窓口でも確認することができます。

例えば東京都が運営している「TOKYOすまいと」では、自治体の公表しているデータを一度に確認することができるので便利です。

ただしこのデータも参考程度にとどめるようにし、実際に住宅を新築する際には地盤調査を行うようにしましょう。

土地購入時には地盤調査はセットで考えよう

この記事では、地盤調査の種類や地盤改良の方法、それぞれの費用相場、地盤調査を行うタイミングを詳しくお伝えしました。

住宅を新築する前には必ず地盤調査を行い、地盤の強度を確認しなくてはなりません。地盤の軟弱度合いによっては地盤改良が必要となるケースもあります。

また、地盤改良を行う場合、工事の種類によって費用も異なります。事前に地盤改良の種類や工事ごとの費用相場を押さえておくことが大切です。本記事の内容を参考にして、地盤調査を検討してみてはいかがでしょうか。

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