マンション購入後に後悔しないためのポイントは？後悔している場合の対処法も

マンションの購入を検討しているものの「本当に買って後悔しないだろうか」と不安になり、次のステップに進めず悩んでいる方は意外と多いのではないでしょうか。

マンションは一度購入したら、そう簡単には買換えできません。この記事ではマンションを購入して後悔したくない方のために、多くの人が後悔したケースを紹介し、後悔しないためのポイントや対処法を解説します。

マンション購入後によくある後悔

まず、マンション購入後に後悔した人のケースを5つ紹介します。マンションは大きな買い物ですから、よく考えた上で購入しているはずです。それでも購入後に後悔したということは、下記のような想像していなかった理由で後悔していることになります。

• 立地や周辺環境で後悔するケース
• 設備や間取りで後悔するケース
• ご近所トラブルで後悔するケース
• 金銭的負担が大きくて後悔するケース
• ライフスタイルの変化で後悔するケース

立地や周辺環境で後悔するケース

マンションを購入する際、立地や周辺環境は、多くの人は確認していると思われるポイントです。それでも利便性や住環境で後悔するということは、下見の段階でのチェックが不十分だったということです。

同じマンションでも、昼間と夜間でイメージが変わるケースがあります。また内覧は週末に行うケースが多いですが、週末と平日でも、街の様子が異なるパターンもあります。

できれば昼間と夜間、週末と平日など、タイミングを変えて周辺環境をチェックすることをおすすめします。

例えば以下について確認しましょう。

• 夜間の環境、騒音の有無（歩道の明るさや人通り・交通量、車や電車、踏み切りの騒音の有無、歓楽街などの有無）
• 嫌悪施設の有無（ごみ処理施設やお墓、反社会的勢力の事務所など）
• スーパーや商店街の有無とその物価
• 水害や土砂災害など自然災害の履歴
• 実際の日当たり（立地によっては南向きでも日当たりが良くないケースあり）

設備や間取りで後悔するケース

設備や間取りで後悔するケースもあります。初めは既存の設備に満足していたものの、友人宅などと比べて後悔することがあります。例えばディスポーザーや床暖房、宅配ボックス、ミーティングルームなど便利な共用スペースの設備です。

設備があればよいというわけではありませんが、マンションを探す場合は最新設備の情報などを収集しておくと後悔しないでしょう。

また間取りは家族が増えると、部屋数が少ないと感じるものです。将来のライフプランを考慮して検討しましょう。

ご近所トラブルで後悔するケース

ご近所トラブルは引越ししてみないと実際にはわかりません。しかしある程度予測できることもあります。

購入を検討する場合は、売主に隣人について聞き取りしてみましょう。トラブルがある場合でも、ないと答えるかもしれませんが、関係性を聞くことによってある程度予測できることもあります。

少なくとも、隣人の家族構成などを確認しておけると安心です。世間話の流れで聞いてみましょう。

金銭的負担が大きくて後悔するケース

住宅ローンの返済以外にも固定資産税や都市計画税がかかります。またマンションであれば、月々管理費や修繕積立金も支払わなければなりません。

当初は問題なく支払えたとしても、住宅ローン金利は上がる可能性があり、年数とともに管理費や修繕積立金も上昇するケースが多いでしょう。一方で給与が思うように上がらないかもしれません。

マンションを購入する場合は、ある程度ゆとりをもって資金計画を立てましょう。住宅ローンも可能であれば長い期間を組むようにし、「余裕ができたら繰り上げ返済する」程度で考えておくことをおすすめします。

ライフスタイルの変化で後悔するケース

ライフスタイルの変化で、マンションの選択を後悔するケースがあります。コロナ禍で痛感した人も多いかもしれません。

リモートワークが増えて、通勤時間よりもマンションの広さや環境を重視して引っ越した人もいるのではないでしょうか。

ライフスタイルの変化を予期することは難しいかもしれませんが、あらゆる可能性を想定しておくことで、回避できることもあります。

例えばライフスタイルの変化には、以下のような変化が考えられます。

• 子供の誕生や子供の独立による家族数の変化
• ペットを家族として迎えること
• ビジネススタイルの変化（転職や副業）
• 趣味の充実

マンション購入で後悔しないためのポイント

マンションを購入する場合はあらゆる可能性を想定し、よく確認したうえで購入するようにしましょう。

マンション購入後に、後悔しないためのポイントを6つ紹介します。

• 今後の生活を見据えた間取りを選ぶ
• 隣や上下階の住人について売主や不動産会社に確認する
• 住宅ローンの返済以外にかかる費用も考慮する
• 税制優遇や補助金をチェックする
• 将来に貸す・売る可能性を踏まえて選ぶ
• 週末の昼間だけでなく時間や曜日を変えて、立地や環境を確認する

今後の生活を見据えた間取りを選ぶ

3人家族であれば、間取りは2LDKでもよいと思うかもしれません。しかし家族が増える、または自宅でリモートワークをする可能性を考慮すると、将来的に3LDKの方がよかったと後悔するかもしれません。

間取りは今後の生活を見据えて選ぶようにしましょう。

隣や上下階の住人について売主や不動産会社に確認する

マンションを購入する場合は、少なくとも両隣と上下階の住人の家族構成や売主との関係性を確認しましょう。

例えば階下がファミリー世帯であれば、子供の足音にも寛容である可能性があります。しかし生活リズムが異なる人が上下階に住んでいる場合は、お互いに生活音が気になるかもしれません。

また売主の売却理由が隣人との騒音トラブルだとしたら、購入後も同じようにトラブルになるかもしれません。そうならないよう、売却理由も合わせて確認しましょう。

住宅ローンの返済以外にかかる費用も考慮する

住宅ローン以外に管理費や修繕積立金、固定資産税がかかります。マンションを購入する際は、住宅ローン以外の支払いも含めて資金計画を立てましょう。

なお修繕積立金は、マンションの築年数とともに増額することが多く、思いもしない出費となることがあります。

また固定資産税は、新築マンションの場合5年間は1/2に減額される減額措置（2024年3月31日まで）があります。6年目以降は元に戻り、新築時の倍額になります。納税通知書が届いてから焦ることがないように、納税に備えておきましょう。

出典：新築住宅に係る税額の減額措置｜国土交通省

税制優遇や補助金をチェックする

マンション購入時は税制や補助金を上手に利用しましょう。例えば住宅ローン控除には適用条件があります。「利用できると思っていたのに使えない」ということがないように、要件を確認しましょう。

1981年12月31日以前に建築されたマンションの場合、住宅ローン控除を受けるためには特定の耐震基準を満たしていることが条件になります。耐震基準適合証明書や既存住宅性能評価書を準備しなければなりません。事前に耐震基準を確認するようにしましょう。

他にも、自ら居住するマンションであることや、床面積が50㎡以上、住宅ローンの返済期間が10年以上であることなどの条件があります。

中古マンションを購入してリフォームをすることがありますが、そのリフォームに国や地方公共団体の補助制度が使えるケースがあります。

それぞれに期限や補助金の予算があり、時期によっては締め切っていることもあります。一般消費者が直接申し込むことができない補助金もありますので、リフォーム会社や工務店に相談することをおすすめします。

将来的に貸す・売る可能性を踏まえて選ぶ

長く住むことを想定したマンションも、ライフスタイルの変化によっては「貸す」もしくは「売る」ことになる可能性もあります。

将来の変化に備えて貸しやすい、もしくは売りやすいマンションであることが重要です。利便性や住環境の他、使いやすい間取りを選ぶようにし、値崩れしないマンションを選ぶようにしましょう。

週末の昼間だけでなく時間や曜日を変えて、立地や環境を確認する

内覧は週末の昼間にするケースが多いですが、できれば夜間や休日の様子も確認しましょう。

また地図上でチェックするだけでなく、実際に最寄り駅やスーパーまで歩いてみましょう。会社帰りに買い物ができると便利ですが、駅と反対方向にスーパーがあると想像以上に不便を感じるものです。

実際の生活を想定して、住環境をチェックするとよいでしょう。

マンション購入で後悔している場合の対処法

マンション購入で後悔している場合の対処法は、「貸す」もしくは「売却」の2通りが考えられます。それぞれのメリットや注意点を紹介します。

賃貸マンションにする

マンションを手放したくない人には、賃貸マンションとして貸し出すことをおすすめします。貸し出すことにより、毎月一定の家賃を手にすることができます。また入居者が退去したときに、また自分たちで住むことも可能です。

ただし、自宅マンションを賃貸マンションに変更する場合は、基本的に住宅ローンを利用できません。まずは金融機関に相談して、不動産投資ローンやフリーローンなどに切り替える必要があります。住宅ローンよりも金利が高くなるので、月々の返済が増えるでしょう。

また空室になって家賃が入らない状況でも、管理費や修繕積立金は支払わなくてはなりません。賃貸マンションにする場合は、資金面に注意しましょう。

売却を検討する

マンションの購入で後悔した場合は、買換えするために売却するという方法もあります。住宅ローンを返済できれば、新居を購入するときに新たな住宅ローンを組めるのがメリットです。

ただし住宅ローンの残債額によっては、マンション売却代金で完済できない可能性があります。その場合は自己資金を充当するなどしなければなりません。まずは不動産会社にマンションの査定を依頼しましょう。

マンション売却の流れは、以下の通りです。

1. 不動産会社にマンションの査定を依頼する
2. 不動産会社と媒介契約を締結する
3. マンションを売り出し、内覧に対応する
4. 売買契約を締結する
5. 仮住まいを探して引っ越しする
6. マンションの引渡し・決済
7. 翌年にマンション売却について確定申告をする

マンションを売却して譲渡益が発生した場合は、譲渡所得税がかかります。マンションの所有期間が5年以内と5年超では税率が異なります。マンションを売却するタイミングには気をつけましょう。

・「マンション売却」に関する記事はこちら マンション売却から引き渡しまでの流れとは？必要な書類も紹介

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