家を買うメリット・デメリットは？賃貸と迷ったときの判断ポイントを紹介

これからマイホームを購入したいと考えている場合、建売住宅と注文住宅で迷ったり、家を買うメリットやデメリットについて改めて考えたりすることもあるかもしれません。

後悔しない住宅の選び方には、どのようなポイントがあるのでしょうか。この記事では家を買うメリット・デメリットについて、中でも建売住宅と注文住宅の違いについて解説します。

家を買うメリット・デメリット

この章では持ち家のメリット・デメリットを紹介した上で、持ち家の中でも建売住宅と注文住宅についてのメリットとデメリットについて詳しく解説します。

持ち家のメリット

まず、持ち家は資産になることから、賃貸に住んでいる場合に比べて社会的信用度が高まります。さらに持ち家があること自体が、自分自身や家族の満足感や安心感にもつながるでしょう。

金額面でのハードルが高いと考える方もいるかもしれませんが、住宅ローンを完済すれば毎月の住居費を抑えられます。完済後は住居費が固定資産税や管理修繕費のみになるので、老後の年金生活を維持していくことにもつながります。

また、団体信用生命保険に加入すれば、住宅ローン契約者（主に世帯主）が万が一死亡もしくは高度障害状態になった場合に以降のローンを支払わなくて済むのです。

加えて、予算が許せば、間取りや内外装などを思い通りにカスタマイズできるのもメリットでしょう。リフォームも自由なので、家の中をバリアフリー化したり、二世帯住宅にしたりするのも、自分たちのタイミングや予算に合わせて決められます。

持ち家のデメリット

持ち家のデメリットは、やはり費用面です。家の購入時の費用（諸費用・頭金など）のほか、所有している以上は固定資産税などの税金がかかります。

場合によっては、老朽化による修繕費、水回りやバリアフリー化のためのリフォーム費などが思った以上にかさむこともあるでしょう。マンションの場合も、管理費や修繕積立金がかかることがあります。

また、持ち家の場合は、家族構成やライフスタイルに変化があっても、簡単に住み替えができません。場所によっては台風や水害、地震などの災害リスクもあります。

加えて、売却時に希望価格で売れない、買い手がつかないなどの可能性があることも頭に入れておく必要があるでしょう。

建売住宅のメリットとデメリット

建売住宅は注文住宅に比べて購入費用が安いというメリットがあります。
また、物件価格が確定しているため、住宅ローンの審査が通りやすい点もメリットです。

建売住宅は、住宅のプロが長年の経験に基づいて設計していることから、間取りや仕様の失敗が少ない点がメリットです。家の設計について特に勉強しなくても、快適な家を手に入れやすいです。

一方で、建売住宅は注文住宅に比べて狭い物件が多い点がデメリットです。中には駐車場のない物件や、隣接住戸と近過ぎて音が響く物件もあります。

建売住宅では、画一的なデザインや間取りが多い点にデメリットを感じる人もいます。個性あふれる自分だけの家に住みたい人にとっては、建売住宅の魅力は低いようです。

注文住宅のメリットとデメリット

注文住宅は、自分で自由に設計できる点がメリットです。
キッチンやトイレ等の水回りや、内装・外装の仕上げ材等の細かい部分まで、自分で自由に選べる点もメリットといえます。

一方で、注文住宅は総じて建売住宅よりもコストが高くなってしまう点がデメリットです。
注文住宅は自分で自由に設計できることから、理屈の上では建売住宅よりも安くすることはできます。
しかしながら、建売住宅よりも安くするには相当のノウハウが必要であり、実際に建売住宅よりも安く建てることは極めて難しいのです。

統計データで見る建売住宅

この章では国土交通省の「令和4年度住宅市場動向調査」を元に建売住宅に関する統計データを紹介します。建売住宅の購買層、必要となった資金や自己資金を知ることができます。ぜひ参考にしてみてください。

購入者の年齢・居住人数

2022年度に建売住宅を購入した人の年齢の割合を高い順から並べると、下表のとおりです。

年代	割合
30歳代	45.6％
40歳代	27.9％
30歳未満	12.5％

建売住宅を購入年齢は30歳代が最も多く、45.6％にもなっています。建売住宅取得者の全体の平均年齢は「39.5歳」です。

また、2022年度に建売住宅を購入した人の居住人数の割合を高い順から並べると、下表のとおりです。

居住人数	割合
4人	35.1％
3人	28.5％
2人	17.7％

建売住宅の居住人数は4人が最も多く、35.1％となっています。建売住宅取得者の全体の平均人数は「3.5人」です。

購入者の世帯年収

2022年度に建売住宅を購入した人の世帯年収の割合を高い順から並べると、下表のとおりです。

世帯年収	割合
600万～800万円未満	28.4％
400万～600万円未満	24.2％
800万～1,000万円未満	13.3％

世帯年収は「600万～800万円未満」が最も多く、28.4％となっています。建売住宅取得者の全体の平均世帯年収は「719万円」です。

購入資金・自己資金比率

2022年度に建売住宅を購入した人の購入平均額は4,214万円で、自己資金は1.160万円（自己資金比率27.5％）となっています。

年度	購入平均額	自己資金	自己資金割合
2022年度	4,214万円	1.160万円	27.5％
2021年度	4,250万円	886万円	20.9％
2020年度	3,826万円	971万円	25.4％
2019年度	3,851万円	1,021万円	26.5％
2018年度	3,933万円	858万円	21.8％

自己資金は毎年1,000万円前後となっており、2021年度のように物件価格が高くなると自己資金割合が低くなる傾向があります。

出典：国土交通省│令和4年度住宅市場動向調査

統計データで見る注文住宅

続いて、国土交通省の「令和4年度住宅市場動向調査」を元に注文住宅に関する統計データを紹介します。

購入者の年齢・居住人数

2022年度に注文住宅を購入した人の年齢の割合を高い順から並べると、下表のとおりです。

年代	割合
30歳代	36.9％
40歳代	21.7％
30歳未満	12.3％

注文住宅の購入年齢は30歳代が最も多く、36.9％にもなっています。注文住宅取得者の全体の平均年齢は「43.8歳」です。

また、2022年度に注文住宅を購入した人の居住人数の割合を高い順から並べると、下表のとおりです。

居住人数	割合
3人	29.3％
4人	25.7％
2人	25.3％

注文住宅の居住人数は3人が最も多く、29.3%となっています。注文住宅取得者の全体の平均人数は「3.2人」です。

購入者の世帯年収

2022年度に注文住宅を購入した人の世帯年収の割合を高い順から並べると、下表のとおりです。

世帯年収	割合
600万～800万円未満	25.7％
400万～600万円未満	22.0％
800万～1,000万円未満	17.5％

世帯年収は「600万～800万円未満」が最も多く、25.7％となっています。注文住宅取得者の全体の平均世帯年収は「801万円」です。

購入資金・自己資金比率

2022年度に注文住宅を購入した人の購入平均額は5,436 万円で、自己資金は 1,665万円（自己資金比率30.6%）となっています。

年度	購入平均額	自己資金	自己資金割合
2022年度	5,436万円	1,665万円	30.6％
2021年度	5,112万円	1,203万円	23.5％
2020年度	4,606万円	1,197万円	26.0％
2019年度	4,615万円	1,254万円	27.2％
2018年度	3,971万円	1,237万円	31.2％

自己資金は毎年1,200万円前後となっていましたが、2022年度は1,665万円まで上昇し、自己資金割合は3割弱程度で推移しています。

出典：国土交通省│令和4年度住宅市場動向調査

建売住宅で後悔しないためのチェックポイント

建売住宅で後悔しないためのチェックポイントについて紹介します。

実績豊富な売主から購入する

建売住宅で後悔しないためには、実績豊富な売主から購入することが大切なポイントです。

建売住宅の販売会社であっても、過去に間取りでさまざまな失敗をしてきています。

実績豊富な会社は、過去に受けたお客様のクレームを反映しながら設計をブラッシュアップしてきているため、間取りの完成度が高い点が特徴です。

条件の悪い区画は極力避ける

建売住宅で後悔しないためには、条件の悪い区画は極力避けることもポイントとなります。
建売住宅は、複数の区画に分譲されていることが一般的です。

土地が複数の区画に分けられると、例えば「北向き道路に接した土地」のように条件の悪い土地が生じます。他にも、「私道のドン付き」と呼ばれる私道の一番奥にある土地も車の入出庫がしにくく、住みにくい土地です。

周辺環境や最寄り駅までの距離も意識する

後悔しない建売住宅を購入するには、周辺環境や最寄り駅までの距離も意識しましょう。

不動産の購入は物件そのものを買うのではなく、「環境を買う」とも言われています。

環境の良い場所にある住宅は、たとえ築古の中古物件であっても暮らしやすいのが特徴です。逆に言えば、環境が悪ければせっかくの新築物件であっても暮らしにくくなります。

注文住宅で後悔しないためのチェックポイント

注文住宅で後悔しないためのチェックポイントについて紹介します。

複数のハウスメーカーを比較する

注文住宅を建てるには、まずは複数のハウスメーカーのプランを比較することが重要です。
ハウスメーカーには得意とする工法があり、会社によってできることとできないことがあります。

例えば、リビングを広々とした大空間にしたいといった場合、重量鉄骨造の得意なハウスメーカーであればできる可能性がありますが、木造が得意なハウスメーカーだとできない場合があります。

設計で実現したいポイントがある場合には、それが可能なハウスメーカーを探すことが必要です。

また、ハウスメーカーを変えれば、コストも変わってきます。
コストを抑えたい場合には、最初に相見積もりを取ってローコストのハウスメーカーを探すことがコツです。

予算の総額を意識する

注文住宅を建てるには、常に予算の総額を意識しておくことが重要です。
注文住宅では、打ち合わせで設計を進めていくと、後からいろいろなものが追加され、予算をオーバーしてしまうことがよくあります。

良いものを選んでコストアップした場合には、同時に必ず他の部分で仕様を落として予算を調整していくという繰り返しの作業が必要です。

放っておくと予算が膨れ上がり、もう一度最初から設計し直さなければいけないこともあるため、設計者には設計変更の都度、見積もりを出してもらうことが望ましいといえます。

知り合いで注文住宅を建てた人がいたら失敗した点を聞いておく

注文住宅の設計は、ほとんどの人は初めて行うものであるため、多かれ少なかれ失敗する部分があります。

例えば、玄関の床の石材を気に入って白い色の部材を選択したら、汚れが目立って困ってしまったという失敗もあります。

このような細かい失敗は、経験者でないとわからないことが多いです。
注文住宅の経験は非常に価値のあることですので、知り合いに注文住宅を建てたことのある人がいれば、失敗した部分を教えてもらうことをおすすめします。

建売住宅を購入する流れ

建売住宅を購入の流れを示すと、以下のとおりです。

【準備段階】

① 予算を決める
② モデルルーム等で情報収集を行う
③ 住宅ローンを組む金融機関を選ぶ

【購入活動】

④ 物件見学に行く
⑤ 購入を申し込む
⑥ 売買契約を締結する（手付金も支払う）
⑦ 住宅ローンの本審査を通す
⑧ 残金決済を行い、引き渡しを受ける

【購入後】

⑨ 住宅ローン控除の手続きをおこなう（翌年の確定申告）

建売住宅の購入では、準備段階でしっかりと研究することが重要です。
特に「頭金はいくら用意すべきか」「適正な借入額はいくらまでか」「親から援助は受けられるか」など、予算に関することはしっかりと検討しておきましょう。

住宅ローンに関しては決して無理をせず、将来子どもの学費などが上がった段階でも対応できるように余裕を持って返済できる額に抑えておくことがコツです。

注文住宅を購入する流れ

注文住宅を購入の流れを示すと、以下のとおりです。

【準備段階】

① 予算を決める
② 住宅ローンを組む銀行を選び事前相談をする
③ 土地の売買契約を締結する
④ 土地の住宅ローンの本申し込みをする(場合によってはつなぎ融資になることもある)
⑤ 土地の引渡を受ける

【建築活動】

① モデルルーム等で情報収集を行う
② 設計を検討する
③ 工事の請負契約を締結し、着工する
④ 建物の住宅ローンの本申し込みをする
⑤ 竣工したら引渡を受ける

【購入後】

① 住宅ローン控除の手続きをおこなう（翌年の確定申告）

注文住宅では、先に土地を購入する部分が建売住宅とは大きく異なる点です。
親から引き継いだ土地がある場合には、建築活動の部分からスタートすることになります。

家を買う場合に必要な費用

家を買う場合、物件費用以外に一般的に必要となる費用をまとめると下表のとおりです。

〇：発生する、×：発生しない、△：物件によっては発生しない

	建売住宅 新築マンション	注文住宅	中古住宅 (戸建て・マンション)
仲介手数料	×	〇(土地のみ)	〇
印紙税	〇	〇	〇
登録免許税	〇	〇	〇
司法書士手数料	〇	〇	〇
不動産取得税	△	△	△
消費税	〇	〇	×(個人から購入する場合)
住宅ローン関連費用	〇	〇	〇
損害保険料	〇	〇	〇
設計料	×	〇	×
土地のローンの金利	×	〇	×

発生する諸経費は、購入する物件の種類によって若干異なります。
例えば、不動産会社に支払う仲介手数料は、建売住宅や新築マンションのように新築の家であれば原則として発生しませんが、中古住宅の購入では発生します。

注文住宅に関しては、土地から購入する場合、土地購入時の仲介手数料や土地のローンの金利等の費用が生じます。
また、注文住宅では設計料も発生することから、諸経費は多くなりがちです。

不動産取得税に関しては、一定の要件を満たすと軽減措置を受けることができ、発生しないこともよくあります。

消費税に関しては、不動産は建物のみが課税対象です。
ただし、個人から購入する中古住宅に関しては、例外として建物にも消費税は発生しないこととなっています。

・「住宅購入費用」に関する記事はこちら 住宅購入にかかる諸費用ってどのぐらい？

家を買うor賃貸で迷ったときの判断ポイント

家を買うor賃貸で迷ったときの判断ポイントを解説します。

老後の住宅確保に不安があるかどうか

定年退職後の年金生活は、現役時代よりも収入が低くなることが多いです。
また、単身の高齢者の場合、賃貸住宅は入居を断られてしまうこともあります。
多くの人は、老後を賃貸住宅で過ごすのは不安かと思われます。
老後の住宅確保に不安がある方は、購入が望ましいです。

転勤の可能性があるかどうか

転勤が多い会社に勤務している人は、賃貸が有力な選択肢です。
海外転勤等はいつ戻ってくるかわからない場合も多いため、自由なタイミングで家を決めることができる賃貸の方が合理的といえます。

とはいえ、会社都合の転勤という理由であれば、住宅ローンを利用しながら賃貸に出して賃料収入を得られるケースも多いため、購入が合理的である場合も大いにあります。

家族構成が変化する可能性があるかどうか

家族構成が変化する可能性がある人は、賃貸が有力な選択肢です。
具体的には、独身者が挙げられます。
独身者は、結婚すれば2人になりますし、子どもが生まれれば3人、4人と家族が増える可能性があります。

賃貸であれば、家族構成の変化に合わせて柔軟に部屋の間取りを選ぶことができます。
独身時代は賃貸に住んでおき、結婚や出産の際に家を購入するのがタイミングとしては望ましいです。

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