住まいの買い時感調査、検討者は積極的

―リクルート、「買い時」の意識は微減

　リクルート住まいカンパニーは、13年12月度の「住まいの買い時感」調査を実施した。住まいの購入検討の有無を問わず、一般生活者の中で今が「買い時」と感じている人の割合は18・７％で、前回（13年９月度）より２・１ﾎﾟｲﾝﾄ減少した。買い時と感じている人の中で、モデルルーム見学など検討行動を行った人の割合は45・８％と前回比５・５ﾎﾟｲﾝﾄ増加し、より積極的になっていることが伺える。

　買い時と感じている人は前回比２・１ﾎﾟｲﾝﾄ減の18・７％。下落の要因について同社は「15～16％が適正値。前回はアベノミクスの影響が顕著で適正値を大幅に上回った。今回も引き続き購入に前向きなムードながら、消費税率アップに備えて早めに動いていた人の動きがいったん収束したことや、金利上昇懸念がある人が前回調査より減っていることから、数値としては若干下落した」（広報グループ）とみている。

　買い時と回答したのは年代では50～60歳代が21・２％と他の年代と比較して高かった。エリアでは広島市が19・１％、関西が19・０％と高い。買い時と感じる理由のトップは「今後、消費税の引き上げがあるから」が43・６％（前回比６・８ﾎﾟｲﾝﾄ減）。買い時だと感じていない理由は「期待感だけで実態がよくなっているわけではないから」が21・１％（１・２ﾎﾟｲﾝﾄ減）、「先行きの不透明感がまだ強いから」が19・６％（２・１ﾎﾟｲﾝﾄ減）などだった。

　調査は住まいの購入・建築・リフォームの意向の有無にかかわらず、広く一般生活者に対し買い時かどうかを問うもので、全国７大都市で実施。20～70歳を対象としたインターネットでのアンケート調査で、13年12月度は５万７２４１サンプルが集まった。