土地と市場の持つポテンシャル見極めを

―トータル、立地力頼らない好調物件分析

　トータルブレインは、立地力に頼らずに好結果を出した首都圏新築分譲マンションを分析したレポートをまとめた。９物件を抽出し、価格や需給バランスなど10項目を検証したところ、需給バランスが良いことに加え、価格が割安ではなく、生活利便性が高く、商品評価も高いことなどに共通点が見られることがわかった。

　好調だった９物件に対する評価を具体的にみると、全物件でグロス価格の設定がターゲットの購入体力とマッチングしていた。以下、好調要因は需給バランスが８、駅力と生活利便性が７、沿線力と住環境が５と続いた。だが、価格の割安感は４にとどまり、好調の要因が必ずしも価格勝負ではないこともわかった。レポートでは、駅遠、バス便立地でも、駅力、沿線力が高いこと、バスの利便性が高いことが成功要件の１つと指摘。さらに好調物件のほとんどが、仕様設備が充実し、販売面では地元の掘り起こし戦略が奏功した。

　さらに、昨年新規発売された首都圏分譲マンションのうち、80％以上が駅から徒歩10分以内、８分以内が70％だったが、徒歩11分以上の駅遠立地のほか、低沿線、低駅力であっても好結果を出している物件があることがわかった。同レポートでは、立地による売れ行きの二極化が鮮明になる中で、成功の基本要件は、土地と市場が持つポテンシャルの見極めであり、用地取得後の商品の造り込みと販売戦略がポイントと指摘。立地が劣るマンションこそ、徹底的に商品を磨き、立地以外の面で商品競争力を高めていく必要があるとしている。