首都圏マンションは販売長期化で対応

―トータル、郊外は慎重に都心部は大胆に

　トータルブレインは、18年前半の首都圏マンション市場総括と後半以降を展望したレポートをまとめた。首都圏マンション市場は事業収支的には価格調整が難しく、販売を長期化して対応するしかないと指摘。販売価格の高止まりが当面続くと予想される一方で、顧客の好立地・高付加価値商品に対するニーズは決して衰えていないことから、近郊・郊外では慎重に吟味する一方で、都内都心・好立地では大胆にと、メリハリを付けた対応が肝要と指摘している。

　今年前半は、都心コンパクト、セミハイグレード、ハイグレード商品の売れ行きが好調だったことに加え、郊外ファミリーについても割安感のある一部の物件で販売が好転した。トータルが売れ行きをデベロッパーにヒアリングしたところ、２４２物件のうち過半数の１２３物件が「まずまず」と答えた。ただ、デベの売れ行き判断基準が竣工時に７～８割の進捗、竣工後半年～１年で完売するペースへ変化しており、「以前ならば苦戦でも今ならまずまずと評価される」物件が増えたためと分析。都心でも中途半端な立地の高値物件や、郊外では割安感の無い物件は販売が苦戦しており、市場の二極化が「都内都心が好調、郊外が不調」の単純な構図から変化し始めている。

　後半は消費税増税前の駆け込み需要に加え、郊外では着工済販売材料が２万戸を超えていることから、販売戸数も４万戸台に回復すると予想。商品企画を充実させることでマーケットの需要を喚起するほか、郊外部では沿線力・駅力・価格競争力を重視するなど、高止まりのマーケットに対峙して、これまで以上に創意工夫で適応していくことが求められるとしている。