在宅ワーク空間志向、個室派とＬＤ派に

―旭化成Ｈの調査で判明、頻度も１割超増

　旭化成ホームズは、新型コロナウイルス問題を受けて普及した在宅ワークに関する独自の市場調査を行い、空間志向が個室派とＬＤ派に分かれることや、４月始めの時点で月１度以上の在宅ワークを行う就業者が昨年比１割増の約４割に達したことなどがわかった。

　在宅での仕事場は、戸建て住宅では個室派が54％、ＬＤ派が41％を占めた。集合賃貸住宅ではＬＤ派が71％、個室派が27％。子供がいる女性に限定した場合はＬＤ派が72％、個室派が21％だった。集合賃貸でＬＤ派が多いのは、戸建てより個室数が少ない場合が多いのが一因。個室は仕事場と家族との生活空間が分かれる点、ＬＤは家事や育児と両立できる点が利点。個室、ＬＤ共通の課題はウェブ会議の環境や、仕事のオンオフの切り換えなど。このほか、削減された通勤時間を家族との時間や睡眠に充てることが心身の向上に結びついている点などが判明した。

　調査検証は同社のくらしノベーション研究所が担当。全国の就業者３万５８１６人を対象にしたスクリーニング調査の時期は４月３～８日。７都府県での緊急事態宣言発令が４月７日なので、在宅ワークの普及は今回の結果以上に進んでいると考えられる。コロナ禍、コロナ後も「職住融合」の暮らしへの移行が進む見込みで、家族との関係や夜間の暮らしの変化に対応した住宅商品に関する提案が重要になるとしている。

　同社は在宅ワーク向けの空間として、▽書斎や寝室の一角に設置し仕事とプライベートを分けるプライベートスタイル▽ＬＤの近くに設置しゆるやかに仕切るセミオープンスタイル▽リビングの一角に設置するオープンスタイルの３仕様を提案している。