コロナ禍で住宅購入の検討促進が増加

―リクルート調べ、広さ重視の傾向強まる

　リクルート住まいカンパニーは25日、コロナ禍を受けた「住宅購入・建築検討者」の第２回調査結果を公表した。コロナ感染拡大による住まい探しへの影響で、首都圏、関西、東海のいずれも前回（５月）調査と比較して「抑制された」が減少した。首都圏は「促進された」が11㌽増の33％、「抑制された」が９㌽減の27％となった。広さと駅距離の重視意向では、首都圏は前回大幅に伸びた「広さ重視派」が引き続き伸長した。

　調査対象は緊急事態宣言解除後に住宅の購入や建築、リフォームを検討する全国の20～69歳の男女。８月24日～９月11日にオンライン上で実施、サンプル数は９７５件。首都圏の住み替え検討のきっかけでは、「在宅勤務になった／増えた」が９㌽増の17％となり、「結婚」（４㌽減の12％）、「第一子出生」（３㌽減の10％）などを上回った。広さと駅距離の重視意向では、首都圏では「広さ重視派」が前回調査では前々回（19年12月）より10㌽増えたが、今回はさらに１㌽増えて53％となった。「駅距離重視派」は29％。コロナ拡大による住宅に求める条件の変化では「仕事専用スペースがほしくなった」が前回より３㌽増の28％と最も多かった。

　一戸建てとマンションの意向では、首都圏では前回調査で「一戸建て派」が７㌽増と大幅に伸びたが、今回は２㌽減少し、「マンション派」が微増、マンション志向が戻ってきているとした。通勤時間の意向では、首都圏では前回「徒歩・自転車で15分以内」が減少し、「公共交通機関利用で60分以内／60分超」が増加する傾向だったが、今回調査でも同様の傾向が強まり、職住近接志向が弱まっているとした。