在宅経験の３割が居住地域の意識に変化

―スウェーデンハ、コロナ禍の住まい意識

　スウェーデンハウスが４月２～５日に５００人を対象にウェブで行った「コロナ禍における住まいの意識調査」によると、「コロナ禍を経て居住地域に対する意識が変わったか」との質問に対し、在宅勤務経験の有無別では経験者の31・２％（経験なしは９・９％）、年代別では20歳代の24％、30歳代の20％がそれぞれ「変化があった」と回答した。

　「勤務地から遠いところでも住みたい」という回答は全体の11％で、在宅勤務経験者は24・１％と高く、経験なしでは２％と低い。同社は働き方の変化で、在宅勤務経験者の居住地の検討範囲が郊外に広がったと分析。「日常生活・買い物に便利なところに住みたい」は全体の47・６％に達したが、「都市部に住みたい」は全体の８・３％にとどまった。同社は、通勤の利便性とは観点が異なり、外出の自粛や飲食店の営業時間短縮が反映されたとする。

　住まいに求める要素では、在宅勤務経験者の47・７％、20歳代の33％、30歳代の34％が「変化があった」とする。具体的な住まいに求める要素では、全体の52・４％が「インターネット環境」を挙げた。在宅勤務者経験者の55・６％は「仕事ができる空間・ワークプレイスと居住スぺースの切り分け」（全体では33・８％）と回答。「照明やきれいな空気などを整えて、室内の居心地を良くしたい」としたのは全体の36・６％で、世代別では60歳代が47・４％と最も高かった。在宅勤務経験の有無別ではともに３割台で、影響はなかった。

　このほか、コロナ前と比べて家族との団らんが増えたと感じた人が約４割、在宅勤務経験ありでは60・７％に達した。