住宅購入、広さや遮音性の需要が拡大

―リクルート調査、中古の検討者が増加

　リクルートのＳＵＵＭＯリサーチセンターは、20年の「住宅購入・建築検討者」調査の結果をまとめた。コロナ禍前の19年に比べ、広さや収納、設備、遮音性などのニーズが拡大していることや、中古住宅の検討者が増加していることが分かった。

　調査は20年12月に実施。過去１年以内に住宅の購入や建築を検討し具体的に行動した全国の20～69歳の男女が対象。有効回答数は２６１８件。19年調査と比較すると、新居で解決したい住まいの課題では「収納が狭い」「住戸の設備がよくない」「庭がない」「内装や間取り、設備を変更できない」が増加。19年には選択肢になかった「遮音性が低い、騒音が気になる」が４位に入った。住宅の検討種別は、中古は一戸建てが５㌽増の27％、マンションが３㌽増の28％とともに増え、新築は一戸建てが１㌽減の30％、マンションが２㌽減の33％と微減。50％で最多だった注文住宅は７㌽減少した。広さと駅距離の意向をみると、広さ重視が４㌽増え47％、駅距離重視が２㌽減り38％となった。

　20年はコロナ禍の定点調査のため、５月と９月にも調査を実施。住まい探しへの影響で「モデルルームや不動産店舗、実物物件などを見に行くのをやめた」は５月調査では22％だったが、９月調査で19％、12月調査で11％と徐々に減っている。一方、「住まい探しのきっかけになった」「住まい探しの後押しになった」など促進項目は９月調査で増加したが、12月調査では減少した。コロナ拡大で住宅に求める条件変化では、「部屋数」や「広いリビング」「日当たり」など快適性や広さ、「換気性能」や「省エネ性」「遮音性」などの性能面が５、９月調査同様に上位に挙がった。