オンライン内見、賃貸での利用は２割

―リクルート、ＩＴ重説の認知が大幅増

　リクルートの「ＳＵＵＭＯリサーチセンター」は、首都圏の20年度「賃貸契約者動向調査」の結果をまとめた。オンライン内見の実施状況をみると、オンラインのみが13・５％で、オフラインとの併用６・２％を合わせて約２割がオンライン内見を利用していたことが分かった。

　調査は20年度に賃貸物件を契約し入居した首都圏在住の18歳以上に実施。回答数は１２７４件。不動産会社の店舗への訪問数は平均１・５店で、近年の減少傾向から18年度に底を打ち下げ止まっている。部屋探しの際に見学した物件数は平均２・７件で、過去最少となった前年度と同等だった。内見方法別にみると、オンラインでのみ内見実施者で３・２件、オフラインとの併用で４・１件、オフラインでのみで２・９件だった。オンラインでの賃貸契約（ＩＴ重説）の認知度は「実際に利用したことがある」が７・０％、「どのようなものか知っている」が24・７％、「なんとなく聞いたことがある」が41・５％。合わせて73・３％となり、18年度の29・２％から大幅に増加した。

　物件選びで決め手となった項目は、「路線・駅やエリア」が46・４％（前年度より０・８㌽増）で最多だった。そのほかでは、「初期費用」「通勤・通学時間」が前年より５㌽以上減り、「間取り」が２㌽以上増加。リモートワークの実施者・非実施者で比べると、「面積（広さ）」は実施者では非実施者より11・６㌽多い32・３％だった。また、ペット飼育者の物件を探し始めてから契約までの期間は30・７日で、非飼育者と比べて８日長かった。飼育者の平均賃料は10万５８４７円で、非飼育者より１万７５０５円高い。