地方や郊外への移住、興味ありが５割弱

―リクルート調査、テレワークが契機に

　リクルートは、東京都在住の20～59歳の会社員を対象に、地方や郊外への移住の関心についてアンケート調査を行った。移住に興味があるのは全体の46・６％。不安や心配事では仕事面と経済面を挙げる人が多く、自由回答ではテレワーク廃止への不安や懸念などが挙がった。

　調査対象は２４７９名。調査期間は８月10～18日。地方や郊外への移住の興味は、「とても興味がある」が11・５％、「興味がある」35・１％、「興味がない」28・６％、「まったく興味がない」24・８％。興味がある人に都心までの移動時間の許容範囲を尋ねると、「所要時間が１時間～２時間」が43・３％と最多で、「１時間以内」が31・８％、「２時間以上」が15・６％だった。移住を考えたきっかけでは、テレワークなどの柔軟な働き方が可能になったことを挙げる人が多かった。移住の実現時期については「時期は分からないが将来的に」としたのが46・５％と最多で、そのほか、「すぐにでも」が６・７％、「１年以内」が13・８％、「３年以内」が15・２％、「実現したいとまでは思っていない」が17・９％。

　池本洋一・ＳＵＵＭＯリサーチセンター長は、移住への関心の高まりの理由としてテレワーク実施による自宅への不満を挙げ、「広さや住宅の快適性を求める人が増え、それらが叶いやすいのが郊外や地方」と解説。また、移住したいエリアランキングで大自然やリフレッシュできる暮らしを手にできる場所が人気なことに触れ、「不満からでなく、テレワーク経験により『ここで暮らしたかった』という以前からの希望を実現する動きも見える」とコメントした。