コロナ禍による条件変化は遮音性が最多

―ＲＳＣ調査、売買はハザード情報求める

　不動産情報サイトの運営企業で構成する不動産情報サイト事業者連絡協議会（ＲＳＣ）は、21年の「不動産情報サイト利用者意識アンケート」の調査結果を公表した。新型コロナウイルス感染症拡大の影響で変化した住宅に求める条件は、「遮音性」が最多となり、特に賃貸で55・９％と高かった。検討した賃貸の物件種別でも賃貸アパートの割合が前年から35・５㌽減り50・０％となるなど、ユーザーの物件選びに変化がみられている。

　過去１年間にインターネットで賃貸か購入のために不動産物件情報を調べた人を対象に調査。回答数は２６０８人。調査期間は３～６月。変化した求める条件は、すべての項目で売買より賃貸の割合のほうが高く出た。賃貸ではとくに「遮音性」「宅配（置配）ボックス」「通信環境」の３つが５割を超えた。売買で最も割合が高いのは、「宅配（置配）ボックス」で、次いで「広いリビング」「日当たり」「部屋数」となり、「テレワーク普及により自宅で過ごす時間が増え、より快適な住環境を求める傾向にある」と分析する。

　物件契約者に聞いた不動産情報サイトで物件情報以外に必要だと思う情報は、全体では「周辺の商業施設情報」が80・０％で最多。売買契約者では、「浸水の危険性」（79・０％）と「地盤の固さ（強さ）」（77・５％）のハザード情報がトップ２となった。この２項目は、賃貸と売買ともに前年よりポイントが増えており、災害への意識が高まっている。賃貸では、「周辺の商業施設情報」（81・４％）が最多で、次いで「治安情報」（79・０％）となった。