子ども部屋の分割計画、実施率２割以下

―アキュラＨなど調査、屋外利用も増加

　アキュラホームと日本女子大学は、入居後５～10年の戸建て住宅について居住者のライフステージ変化に伴う間取り変更とコロナ禍の住環境実態調査の結果をまとめた。新築時に立てた「大きい部屋を将来壁で２つに仕切る」計画は実施率が２割以下と低いことや、在宅勤務空間などコロナ蔓延初期に増えた間取り需要が定着し、屋外利用の機会も増えたことなどがわかった。

　調査はアキュラホームの住生活研究所と、住居学・生活学を研究する日本女子大の定行研究室が、11年または16年にアキュラホームで戸建て住宅を建てた居住者１７１６組を対象に、アンケートと聞き取りで行った。

　子どもの成長に合わせて部屋を仕切る計画は、新築段階で22％の家庭が採用していた。住生活研究所の分析は、実施率が低いのは予算・難易度・時間などが不透明で実現の難易度が高いことが一因とみる。実施は、子どもが中学生や高校生になった段階が多い。予定していた居住者の中には子どもが将来出ていった後のことを考え、壁でなくアコーディオンカーテンなどの家具で簡単に仕切った例があった。壁で仕切った居住者は当初分割を予定していた中の15％、家具で仕切った居住者は12％だった。

　在宅勤務空間のため実施した環境整備は「集中するため一人だけの空間を確保する」が最も多く、このほか「カメラ映りが良くなるように照明や採光を整える」などウェブ会議のための環境整備も実行されていた。庇付き軒下空間と屋外空間の仕事利用はコロナ前の約４～10倍と大幅に増え、屋外での花見は５倍超に増えた。在宅勤務の実施率は37％だった。