賃貸でのウェブ内見実施者が３割弱に

―リクルート、設備満足は非接触鍵が上昇

　リクルートの「ＳＵＵＭＯリサーチセンター」は、首都圏の21年度「賃貸契約者動向調査」の結果をまとめた。物件の見学方法は、オンライン内見のみの実施者が20・６％と前年度より７・１㌽増加した。オンライン内見と対面での内見の併用者は６・８％（前年度より０・６㌽増）で、合計で３割弱がオンライン内見を利用していることが分かった。

　調査は21年度に賃貸物件を契約し入居した首都圏在住の18歳以上に実施。回答数は１２８２件。対面内見のみの実施者が66・３％（４・１㌽減）、内見非実施者が６・３％（３・６㌽減）だった。性・年代別でオンライン内見の実施者が最多だったのは、男性30歳代（38・５％）、最少は女性30歳代（20・２％）。オンライン上で完結する賃貸契約の認知に関しては、「実際に利用したことがある」が10・９％（３・９㌽増）、「どのようなものか知っている」が25・６％（０・９㌽増）、「なんとなく聞いたことがある」が35・７％（５・８㌽減）となり、内容把握を伴う認知は引き続き上昇した。

　設備に対する満足度は「24時間出せるゴミ置き場」が66・７％（０・１㌽減）で、６年連続１位だった。そのほか、「宅配ボックス」（１・２㌽増の65・５％）と「非接触キー」（４・０㌽増の64・６％）、「遮音性能の高い窓」（６・５㌽増の63・８％）が、20年度と比べて満足度の順位が５ランク以上上がった。魅力を感じるコンセプトの１位は「防災賃貸住宅」で、とくに２人世帯や女性でスコアが高かった。ファミリー世帯では、「子育て世帯向け」が「防災賃貸住宅」を上回りトップだった。