注文住宅の費用は調査開始以来の最高値

―リクルート調べ、建築費・土地代が上昇

　リクルートのＳＵＵＭＯリサーチセンターは「２０２２年注文住宅動向・トレンド調査」をまとめた。全国の建築者の土地代を除いた建築費用は、平均３１５３万円（前年比１６５万円増）だった。新規に土地を取得した建築者の土地代は平均１９７１万円（２９３万円増）。建築費・土地代ともにこれまでの調査で最高値だった。調査は注文住宅を１年以内に建築したという回答１８５６を有効サンプルとしている。

　建築者の属性として平均では、世帯主年齢は38・８歳（１・３歳増）、家づくりの頭金は７１４万円（２９３万円増）、世帯年収は８４８万円（52万円増）だった。「建築費高騰を認識」していた建築者は75・１％、「建築費高騰の影響があった」とする建築者は41・６％だった。また、ＺＥＨ住宅についての質問には、認知率77・４％（４・５㌽増）、導入25・３％（０・９㌽減）。導入者の光熱費等のメリットは平均で月８５６２円となった。

　今後２年以内に注文住宅の建築を検討していると回答した有効サンプル１８４７の検討者によると、建築費高騰を認識していた検討者は89・７％。今後の建築費が「現在より上がっていく」62・３％、「現在の水準が続く」26・６％と、90％近くが高水準の建築費が続くと予想している。高騰を認識していた検討者は、68・２％が建築する「時期に変更はない（変更しなかった）」と回答。検討していた予算をオーバーした場合には、「予算を増やす」39・４％、土地面積を狭くするなど「土地費用を抑える」27・４％、設備・仕様を安くすませるなど「建築費を抑える」21・２％との回答が寄せられた。