住宅買い時に「住宅価格が上昇しそう」

―リクルート、金利の安さや減税は減少へ

　リクルートのＳＵＵＭＯリサーチセンターは、22年の「住宅購入・建築検討者」調査の結果をまとめた。住宅を買い時かという質問に対し、「買い時だと思っていた」という回答の割合は44％（前年比１㌽増）だった。買い時と考えた理由を尋ねると、１位は「これからは、住宅価格が上昇しそう」の47％（11㌽増）で、初めて最多となった。ほかの購入理由に、「これからは、安定した収入がみこめそう」が13％（５㌽増）と、19年以降の調査では最も高い割合となった。

　調査は22年12月16～27日に実施。対象は、過去１年以内に住宅の購入・検討、リフォームについて検討に関わり、具体的に行動した全国の20～69歳の男女で、有効回答数５３３５人だった。住宅の買い時感については、「住宅ローン金利が安い」「住宅価格が手頃」「住宅ローン減税が有利」の回答は減少傾向だった。住宅の取得経験は、「初めての購入、建築」が66％（２㌽増）。検討している住宅の種別は「注文住宅」が56％（２㌽増）で最多となった。一方、「中古一戸建て」は29％（３㌽増）、「リフォーム」は15％（３㌽増）で、19年以降の調査で検討率が最高だった。

　住宅に関する意識は、住まいを探す際に重視した条件として、省エネ・断熱性能への関心が高まった。また、「30年に義務化する省エネ基準をＺＥＨ水準に引き上げ」の認知度は28％、「25年に新築建築物省エネ基準適合義務化」の認知度は26％だった。広さと駅からの距離を比較すると、広さ重視は48％（増減なし）、駅距離は36％（１㌽増）。前年比ではほぼ横ばいだが、19年と比べると広さは５㌽増、駅距離は４㌽減となる。コロナ禍拡大については、住まい探しに「影響はない」が45％だった。