注文住宅の建築費と土地代がともに最高

―リクルート、23年の動向トレンド調査

　リクルートは16日、23年の注文住宅動向・トレンド調査を公表した。建築者（全国）の建築費用（土地代を除く）は、平均で3186万円（前年比33万円増）だった。また、土地を新規で取得した建築者（全国）の土地代は、平均で2145万円（174万円増）となり、いずれも直近8年で最高額だった。費用の増加に伴って、世帯主年齢も平均39・9歳（1・1歳増）、世帯年収が853万円（5万円増）に上昇した。調査は、全国の注文住宅の建築者1773と検討者（建築予定者）1776を有効回答のサンプルとして、7月28日～8月8日に実施した。

　首都圏の建築者の平均をみると、建築費用は3595万円（408万円増）、土地代が2884万円（91万円増）だった。建築費用について、「3000万円以上」とする回答は首都圏で58・5％、全国でも53・7％と過半数を占め、建築費の上昇傾向が出たとみている。他に、全国で注文住宅以外の住宅を検討しなかった建築者は39・3％（0・7㌽増）。「新規建築」が84・9％、「建て替え」は14・4％。「土地あり」の建築者は30・9％（1・9㌽増）。重視した条件を複数回答で尋ねると「断熱性・気密性に優れる」47・1％や「太陽光発電の搭載」22・9％などは増加傾向で、過去最高の割合。また、全国では平屋建ての割合も増加して、20・6％（3・0㌽増）だった。

　ZEHに関しては、建築者全体の認知率が79・5％（2・1㌽増）まで高まり、認知している建築者のうち、導入した割合は39・2％で過去最高を記録した。導入した層の光熱費削減を実感する金額は、平均では7754円だった。