新築分譲マンション、面積圧縮傾向進む

―トータルブレイン、2LDKの割合増

　トータルブレイン（東京・港区、佐々木睦社長）は、23年の首都圏の新築分譲マンションの商品企画の動向に関するリポートをまとめた。コロナ禍以降、専有面積が30～60㎡台のコンパクトや圧縮型のファミリー向け住戸が増え、70㎡以上の広めの住戸が減り、面積の圧縮傾向が進んでいる。商品構成ではとくにDINKsやパワーカップル向けの2LDKの割合が増えているとした。

　23年1～9月の供給数と、例年の1～9月の通年に対する割合から同社が試算した23年の推計値によると、30～60㎡台の住戸の割合は00～09年平均の29％から10～19年平均の40％、20年に50％、23年に52％と年々増加している。間取りでは1LDKが00～09年平均の6％から23年には11％、2LDKは00～09年平均の14％から21％と拡大する。東京23区は利便性重視の需要と、建築費高騰の影響を価格転嫁しやすい供給サイドの事情から供給数は増加傾向で、23年はとくにDINKsやパワーカップル向けの2LDK商品が増えた。23年のコンパクトタイプの住戸の割合は43％（1LDKが14％、2LDKが29％）と多く、コンパクトタイプとファミリータイプが半々に近づいている。

　都下でも面積の圧縮傾向が進み、50㎡台の住戸が13～15年の4％から23年は13％、60㎡台は20％から38％となり、50～60㎡台の圧縮型の3LDK住戸が増えている。一方で、70㎡以上は74％から44％へと減少。同社の杉原禎之副社長は「広めの住戸ニーズに応えられていないエリアがある。70㎡以上の面積帯の需給バランスは良好で、そろそろグロス圧縮一辺倒からの脱却も必要ではないか」と指摘する。