住宅「買い時」が半数、価格上昇予想で

―リクルート、住宅購入・建築検討者調査

　リクルートの「SUUMOリサーチセンター」は14日、24年の「住宅購入・建築検討者」調査の結果をまとめた。住宅を「買い時」とする割合は49％（23年比1㌽増）で、21年の43％から3年連続で増加。買い時と思う理由を複数回答で尋ねたところ「住宅価格が上昇しそう」が最多で46％（1㌽増）だった。

　調査は、24年12月20日～25年1月8日の期間で実施。過去1年以内に具体的に住宅の購入・建築、リフォームに関する情報収集などを行った全国の20～69歳の男女が対象。インターネット調査で1万人を上回る有効回答を得て、5830人を集計対象とした。住宅の購入、建築、リフォームなどを検討・実施した理由は「子どもや家族のため」が20％（2㌽減）で最多。「資産を持ちたい、資産として有利」とする割合は12％（増減なし）だった。資産として有利な理由を聞くと、複数回答で「賃貸住宅の家賃は戻らないが、持ち家は売却益も期待できるから」が55％（4㌽減）、「自分が住まなくても賃貸住宅で貸し出せれば収入が得られる」が50％（5㌽増）、「住宅価格が上昇しそう」が35％（2㌽増）の順。新居で解決したい住まいの課題は「遮音性が低い／騒音が気になる」が21％（3㌽増）で最も多い。23年まで最多だった「住宅費がもったいない」は17％（4㌽減）に低下した。

　住まい探しで重視する条件は「価格」が40％（5㌽減）と最多で、間取りや広さなどを重視する割合は低下した。希望する住宅の種別は「一戸建て」が60％（2㌽増）、「集合住宅」が22％（増減なし）で、「新築」は65％（1㌽増）、「中古」は10％（1㌽増）。居住の意向の質問に「永住」は42％（2㌽減）、「将来的に売却を検討」は32％（1㌽増）だった。