有効採光面積
読み：ゆうこうさいこうめんせき
建築基準法第28条第1項においては、住宅等の居室には採光のための窓その他の開口部を設け、その採光に有効な面積は、居室の床面積に対して、住宅にあっては7分の1以上、その他の建築物にあっては建築物の種類に応じて5分の1から10分の1以上としなければならないと定められている（ただし、地階等は例外）。
「採光に有効な面積」（有効採光面積）の算定方法は同法施行令第20条および平成15年国土交通省告示第303号に定められており、開口部の面積（一般的には窓の面積）に採光補正係数を開け合わせた数値となる。採光補正係数は、隣地境界線からの距離、窓の位置、用途地域によって変わる。
この有効採光面積が確保できない部屋が建築基準法上「居室」として扱われないこととなり、不動産広告やその間取図などで、「納戸」「サービスルーム」と表記されることとなる。